PHPの重大な脆弱性をきっかけに、Node.jsやLiteLLMなど主要なオープンソースソフトウェアでも脆弱性や改ざんが相次いで明らかになった。認証局の秘密鍵流出も発覚しており、インターネット基盤の安全性に対する警戒感が強まっている。

TechCrunchは21日（現地時間）、ロイター通信の報道として、Webサイト開発で広く利用されるプログラミング言語PHPで重大なセキュリティ欠陥が見つかったことを受け、各国で一部サイトの一時停止対応が広がっていると伝えた。

米国家安全保障局（NSA）は、PHPを利用する組織に対し、直ちに更新するか、アップデート完了までシステムをオフライン運用に切り替えるよう勧告した。

Node.jsも最新バージョンで、高リスクの脆弱性4件を修正したと公表した。このうち1件は、攻撃者が遠隔からサーバを操作できる恐れがあるという。別の2件については、TLS検証を回避し、サーバ認証を迂回できる可能性があったとしている。

複数の大規模言語モデル（LLM）事業者向けのリクエストを仲介するオープンソースプロキシ「LiteLLM」でも被害が確認された。LiteLLMはX（旧Twitter）への投稿で、攻撃者が同社ソフトウェアに悪性コードを混入させたと明らかにした。

悪性コードを含むLiteLLMのバージョンは、Pythonパッケージリポジトリ「PyPI」やDocker Hub、GitHub Container Registry（GHCR）でも配布されていた。TechCrunchによると、混入されたコードには、クラウド認証情報やパスワード、AIサービスの認証情報を狙う情報窃取ツールに加え、遠隔操作型トロイの木馬が含まれていた。

LiteLLMは、悪性コードを含む配布物やコンテナイメージを削除し、すでに導入済みの利用者に対しては、案内した対応手順に従うよう呼びかけている。

インドの認証局eMudhraでは、秘密鍵が奪取された。これにより、攻撃者が偽の証明書を発行し、正規サイトを装う攻撃につながる恐れがあるという。TechCrunchは、セキュリティ専門家の見方として、大規模な収拾対応が避けられず、OpenSSLの脆弱性「Heartbleed」より影響が大きくなる可能性があると報じた。

このほか、クラウドデータベースサービスのTiDB Cloudは19日、侵害を受けた事実を公表した。

先週には、セキュリティ企業BeyondTrustが、ハッカーに8月以降悪用されてきたリモート支援製品「Remote Support」の脆弱性について、顧客に早急な修正対応を促した。