XRPが実需を十分に拡大できなければ、2030年までに時価総額上位10銘柄の座を失う可能性がある――。暗号資産系YouTuberのエリオットレイズ氏が、こうした見方を示した。焦点として挙げたのは、XRPLでどこまで実際の利用と取引を増やせるか、そしてRWAトークン化の分野で存在感を示せるかだ。

ブロックチェーンメディアのThe Crypto Basicが20日（現地時間）に伝えたところによると、同氏はRippleとXRP Ledger（XRPL）がネットワークの実利用を広げられなければ、XRPの長期的な競争力は低下しかねないと主張した。

同氏が問題視したのは、Rippleの事業拡大がそのままXRPの価値上昇につながるわけではない点だ。XRPが競争力を維持するには、銀行との提携だけでなく、企業や投資家がネットワークに参加し、実際の取引が継続的に増える必要があるとした。

とりわけ国際送金の領域では、ステーブルコインの台頭がXRPにとって無視できない競争要因になっているという。USDTやUSDCは価格変動が比較的小さく、送金手段として選ばれやすいとの見方を示した。

また、Rippleが提携先を増やしても、それが直ちにXRP保有者の利益につながるとは限らないとも指摘した。金融機関などがRippleの決済技術を採用しても、取引自体はXRPL上で行われない可能性があるためだ。同氏は、Rippleの事業成果とXRPの価値は切り分けてみるべきだと強調した。

なかでも同氏が重視したのが、実物連動資産（RWA）のトークン化市場だ。これは国債、株式、コモディティなどの資産をブロックチェーン上でトークン化し、流通させる仕組みを指す。引用されたデータによれば、ブロックチェーン全体のRWAトークン化市場は500億ドルを超えたという。

そのうえで同氏は、Ethereum、BNB Chain、Solanaなどがこの分野で裾野を広げる一方、XRPLは出遅れていると評価した。帳簿上のトークン化資産残高が大きく見えても、実際の売買や活用が伴わなければ十分とはいえないとの考えも示した。

もっとも、XRPの失速を断定したわけではない。同氏は、グローバル決済やRippleの銀行提携だけに依存するのではなく、XRPの需要拡大につながる成長分野を開拓し、取引の活性化を実証する必要があると訴えた。

今回の発言は、XRPの中長期的な需要基盤をどこに築くのかという論点を改めて浮き彫りにした格好だ。トークン化資産のような新領域で足場を築けなければ、XRPの相対的な地位が弱まる可能性があるとの問題提起でもある。

今後の注目点は、XRPLがRWAトークン化とネットワーク利用の拡大で、目に見える成果を示せるかどうかだ。ブロックチェーンの競争軸が提携件数から実際の取引量やユーザー基盤へ移るなか、XRPLの実需創出がXRPの競争力を左右するとの見方が示された。