Subaruは、欧州市場で内燃車の販売を2027年末までに段階的に終了し、2028年以降はEVのみの販売体制に移行する。EUで強まるCO2排出規制や、運転支援システムを巡る規制強化への対応が狙いだ。

米メディアのElectrekが20日（現地時間）に報じたところによると、Subaruのドイツ法人は、欧州での内燃車販売を段階的に終える方針を明らかにした。背景として、EUのCO2排出規制強化と運転支援システム関連の規制を挙げている。

最初に販売を終えるのは主力ワゴンの「Outback」で、欧州市場では年内に販売を終了する。

続いて2027年には、「Impreza」「Crosstrek」「Forester」の販売も打ち切る。3車種はいずれも、2.0リッター水平対向ボクサーエンジンをベースにしたマイルドハイブリッドシステムを採用している。

これにより、2028年以降に欧州で販売するSubaru車は、「Solterra」「E-Outback」「Uncharted」のEV3車種体制に移る。いずれもToyotaとの共同開発モデルで、Toyotaの「bZ4X」「bZ4X Touring」「C-HR+」とプラットフォームを共有する。

Subaruは今後、欧州でフルハイブリッド車を投入する可能性は残しているものの、具体的な計画は公表していない。

今回の方針は欧州に限ったもので、米国では「Crosstrek」と「Forester」の2.5リッターフルハイブリッドモデルの販売を続ける。

EVラインアップについても、「Solterra」「Uncharted」「Trailseeker」に続き、来年には3列シートのEV SUV「Getaway」が加わる予定だ。

一方、Subaruは独自のEV技術の開発も進めている。専用EVプラットフォームに加え、新型バッテリーやモーター、OTAアップデートに対応する統合制御装置を最近公開した。

これらの新技術を盛り込んだOutbackベースの試験車には、最高出力509馬力の四輪駆動システムを搭載した。停止状態から時速100km/hまで4秒以内で加速できるとしている。

Subaruは、一部の新技術を2029年前後から量産車に適用する計画だ。欧州市場ではEV中心へと事業構造を見直す一方で、独自の電動化技術の競争力強化も進める。