Microsoftが2027年に携帯型Xboxを、2028年に次世代Xboxを投入する計画が浮上した。次世代機の価格は最大1800ドル（約27万円）に達する可能性もあるとされ、今後の製品戦略に注目が集まっている。

米ITメディアThe Vergeは20日（現地時間）、Microsoftが2027年末の年末商戦に携帯型Xboxを投入し、2028年末にはコードネーム「Project Helix」の次世代機を市場投入する計画だと報じた。Fortuneが内部関係者の話として伝えた内容を踏まえたものだ。

携帯型XboxをMicrosoftが自社で手がけるのか、ASUSなど外部メーカーとの協業になるのかは明らかになっていない。MicrosoftはこれまでASUSと連携し、Windows 11ベースの携帯型ゲーム機「ROG Xbox Ally」を披露している。

次世代Xboxは単体のハードウェアではなく、複数デバイスで構成する製品群となる可能性がある。Xboxのアシャ・シャルマCEOはProject Helixをデバイス群として説明しており、MicrosoftはAMDと次世代ゲーム機の開発に向けた長期協力を進めているという。

価格水準も焦点の一つだ。Fortuneによると、Microsoft内ではHelixの想定価格を1200〜1800ドル（約18万〜27万円）とみる声が出ている。ただ、Microsoftがハードウェア費用の一部を補填すれば、実際の販売価格はこれを下回る可能性がある。

OS開発を巡っては、Windows部門とXbox部門の間で方向性の違いがあったとも伝えられた。Windows部門は軽量版Windowsの採用を志向した一方、Xbox部門はゲーム性能に最適化した独自ソフトウェアを主張したという。現時点ではXbox部門が開発方針を主導しているとされる。

サブスクリプション型ゲームサービス「Game Pass」の見直しも検討対象に入っている。広告の有無で料金プランを分けるほか、コンソールゲーム、クラウドゲーム、マルチプレイ機能を別料金のオプションとして提供する案が俎上に載っている。

さらにMicrosoftは最近、Game Passの料金を引き下げ、今後は「Call of Duty」の新作を発売日から提供しない方針を決めたとも報じられている。追加の人員削減を進めているとの見方も出ている。

もっとも、次世代機の投入時期や価格、Game Passの改定案はいずれもMicrosoftが正式に確認した内容ではない。Xboxがハードウェアとサブスクリプションの両面で競争力を立て直せるかが、今後の焦点となる。