Googleは、ChromeのSafe Browsingに「疑わしいサイト」警告を追加した。サイトの危険性に応じて警告表示を2段階に分けるもので、強化保護モードを有効にしている利用者向けに提供する。あわせて、Geminiを活用した詐欺検知機能も強化した。

米ITメディアThe Vergeが20日（現地時間）に報じたところによると、新たな警告体系ではサイトを「疑わしいサイト」と「危険なサイト」に分類する。

「疑わしいサイト」は、フィッシングやマルウェア配布、オンライン詐欺に使われる既知の悪性サイトと似た特徴を持つページを指す。Googleは、悪性と断定する確度は高くないものの、利用者被害につながるおそれがあるケースとして扱う。誤検知の可能性もあるため、安全性を確信できる場合に限って接続するよう案内する。

一方の「危険なサイト」は、悪性である可能性が高く、実際の被害リスクも大きいページだ。Googleは、こうしたサイトへのアクセスを避けるよう促している。

警告表示も段階に応じて変わる。「疑わしいサイト」の場合は、閲覧中のページを暗転させたうえで、ポップアップで注意を促す。PCとモバイルの両方に対応し、誤検知だと考える場合に閲覧を継続できる選択肢も用意した。

「危険なサイト」については、従来通り画面全体を覆う赤色の警告ページを表示する。

今回の変更は、Googleが2024年にChromeのファイルダウンロード時に導入した2段階警告を、サイト閲覧時にも広げたものだ。

Googleはあわせて、Geminiを活用した詐欺検知機能も改善した。従来のオンデバイスAI分析から、より高性能なサーバーベースのGeminiモデルに切り替え、偽のウイルス対策ソフトやブラウザ更新を装う詐欺まで検知対象を広げた。

Googleは「詐欺の疑いが強い兆候を検知した場合に限り、ページ内のテキストをサーバーで分析する。送信された内容は保存せず、AIの学習にも利用しない」と説明している。

なお、新たな「疑わしいサイト」警告は強化保護モードでのみ利用でき、通常保護モードでは提供しない。