XRPの流通量のうち、1年以上移動していない供給の比率が過半を占めた。ブロックチェーンメディアのThe Crypto Basicが19日（現地時間）に報じたところによると、10月16日時点で1年以上動いていないXRPは380億枚を超え、流通量に占める割合は55.91%に達した。年初時点の約51%から上昇した。

オンチェーン指標では、短期で動く供給が減る一方、中長期の保有区分へのシフトが進んでいる。Glassnodeの「XRP HODL Wave」は、各トークンがウォレットからどれだけ長く移動していないかを基準に、流通量の構成比を保有期間別に示す指標だ。

期間別では、6〜12カ月保有の比率が19.351%から27.683%へと最も大きく伸びた。この層は2025年10月から2026年4月にかけて積み上がったもので、XRPが高値から大きく下落した局面と重なる。

1〜2年保有も11.698%から16.742%へ拡大し、長期保有比率の上昇を後押しした。7〜10年保有も3.894%から5.411%へ上昇した。

一方で、年初時点で最大だった3〜5年保有は18.432%から17.801%へ低下し、2〜3年保有も5.621%から5.073%へ下がった。5〜7年保有と10年超の区分もそれぞれ縮小した。

短期保有層の減少はより鮮明だ。1〜3カ月保有は12.286%から3.518%へ、3〜6カ月保有は10.588%から6.142%へ低下した。両区分の合計は年初には22%を超えていたが、10月16日時点では10%を下回った。市場で短期に動く供給が急速に細っている形だ。

もっとも、長期保有比率の上昇がそのまま新規買いを意味するわけではない。ウォレット内にとどまるトークンが増えれば、取引所で即時に売買可能な供給は減少し得る。

今年確認された取引所保有量の減少も、こうした流れと整合的だ。需要が維持されれば価格の支援材料になり得るが、このデータだけで一段の上昇を断定することはできない。

今後の焦点は、足元で増えた6〜12カ月保有分が、実際に1年以上の長期保有区分へ移行するかどうかにある。移動しない状態が続けば、XRP流通量に占める長期保有比率はさらに高まり、市場で売買可能な供給は一段と減る可能性がある。