Monero（XMR）が558ドルの節目を突破し、600ドルをうかがう展開となっている。THORChainのアップグレードで取引経路が広がったことに加え、取引所在庫の減少も需給面の支援材料となっている。一方で、実需の伸びを大きく上回る価格上昇や、欧州連合（EU）の規制強化は懸念材料として残る。

ブロックチェーンメディアのU.Todayが18日（現地時間）に伝えたところによると、XMRは同日、24時間で約4％上昇し、592ドル台で推移した。足元の焦点は、今回の上昇が一時的な反発にとどまるのか、それとも一段高につながるのかだ。

今回の上昇基調は8月に始まった。数カ月にわたって上値抵抗として意識されていた410ドルを上抜けた後、上昇ペースが加速。8月だけで43％上昇し、1月以来初めて500ドル台を回復した。

相場を支えた要因の一つがTHORChainのアップグレードだ。これにより、中央集権型取引所を介さず、XMRを他チェーンの資産と交換しやすくなり、取引経路が広がった。

需給面でも追い風がある。Moneroは複数の大手プラットフォームで上場廃止の動きが広がるなか、投資家が保有分を売却せず個人ウォレットへ移す傾向が強まり、取引所在庫が減少した。市場で売却可能な数量が細っている格好だ。

もっとも、過熱感を示すシグナルも出ている。8月のChangeNOWでのXMRスワップの増加率は1.43％にとどまった一方、価格は43％上昇した。実需の伸びを大きく上回るペースで値上がりしたことを示している。

過去の上昇局面でも、SNSでの関心急増と高レバレッジの積み上がりが、短期的な高値圏で同時に観測された例がある。8月には、ある大口投資家が約1400万ドル規模の4倍レバレッジのロングポジションを構築したケースもあった。こうした大口の賭けは上昇を増幅し得る半面、清算が相次げば急落を招く可能性がある。

中長期的な変数として意識されるのが規制だ。EUの法案は、認可を受けた取引所に対し、2027年までにMoneroを段階的に上場廃止するよう促す内容となっている。今後、アクセスのしやすさや流動性が低下する可能性がある。

その一方で、プライバシーコインに対する需要自体は、なお高い水準を保っているという。

足元のMonero相場は、価格上昇だけでなく、取引経路の拡大と取引所在庫の減少が同時に進んでいる点が特徴だ。ただ、実需と価格上昇の乖離に加え、2027年まで続く規制圧力が、上昇トレンドの持続性を見極めるうえでの重要な材料となりそうだ。