欧州の環境団体、交通環境連合（T&E）は、プラグインハイブリッド車（PHEV）の実走行時CO2排出量が公式認証値の約6倍に達するとする分析結果を公表した。あわせて、燃料タンク容量を最大15リットルに制限するほか、電動走行距離や急速充電性能の引き上げを求める提言をまとめた。

InsideEVが18日（現地時間）に報じた。T&Eは、PHEVの排出削減効果を実効性のあるものにするには、車両設計そのものの見直しが必要だと訴えている。

T&Eが欧州環境庁のデータを分析したところ、2024年に欧州で登録されたPHEVの実走行時CO2排出量は、公式認証値の約6倍に上った。ガソリン車などの内燃機関車や一般的なハイブリッド車と比べた排出削減効果は14%にとどまり、公式認証値ベースで示される83%の削減率との開きが大きかった。

電気のみで走行した距離は総走行距離の27%にすぎなかった。さらに、電動走行とみなされる場面でも、約3分の1では内燃機関が併用されていたという。

こうした結果を踏まえ、T&Eは燃料タンク容量を最大15リットルに抑えるよう提言した。加えて、2030年までに実走行ベースの電動走行距離を200km超とし、100kW超の急速充電に対応させることも求めた。電動モーターの出力については、内燃機関の少なくとも3倍が望ましいとしている。

狙いは、ガソリンへの依存度を下げ、電動走行を主体にさせることにある。

維持コストでも、公式認証値との乖離が目立った。T&Eは、2024年型PHEVの年間動力コストを1810ユーロと推計した。公式の燃費・消費データに基づく想定コストは1130ユーロで、実際の推計値は680ユーロ上回った。

もっとも、燃料タンクの小型化がそのまま充電回数の増加につながるとは限らない。電動走行距離や充電インフラが十分でない場合、給油頻度だけが高まる可能性もある。

今回の内容は、EUで確定した規制ではなく、あくまで環境団体による提言だ。ただ、PHEVの環境性能を評価するうえで、公式認証値ではなく実際の利用実態や排出量を重視すべきだと求める声は強まっている。