ビットコインに関するGoogle検索が、数年ぶりの低水準に落ち込んでいる。一方で、「暗号資産 購入」といった一般的な関連ワードの検索は10月に年初来高値を更新しており、個人投資家の資金がビットコイン以外へ向かっている可能性が出ている。

ブロックチェーンメディアのU.Todayが15日（現地時間）に伝えたところによると、Google Trendsで「bitcoin」と「BTCUSD」の検索量は複数年で最低水準まで低下した。

こうした動きは、ビットコイン相場の調整長期化と重なる。ビットコインは2025年10月に12万6080ドルで史上最高値を付けた後、調整局面が続いている。2026年10月中旬時点では8万2500〜8万3400ドルで推移した。

月初からの下落率は約4%で、市場で期待されていた「秋のラリー」への見方も後退しているという。

オンチェーンアナリストのウィリー・ウーは、長期保有者の活動を示すチャートを示したうえで、「誰も関心を示さないときがBTCの最良の買い場で、皆が参加しているときが最良の売り場だ」との見方を示した。

過去を振り返ると、個人投資家による検索需要が低迷していた時期が、長期的な底打ち局面に先行した例があった。一方、検索量が急増した2017年と2021年には、強気相場の天井形成や大口投資家の利益確定と重なったケースがみられた。

このため、ビットコイン関連の検索減少は、直ちに相場下落のシグナルというより、個人投資家の過熱感を測る指標として捉えるべきだと同メディアは伝えている。

ただ、足元では市場内部に別の変化も見られる。ビットコイン関連の検索が減る一方で、10月に入って「暗号資産 購入」のような一般的な検索語は年初来高値を更新したという。

これは、個人資金が市場から完全に離れたのではなく、より高いリターンを求めて代替トークンへ向かっている可能性を示すものだとしている。

こうした傾向は、2026年の暗号資産市場における構造変化とも重なる。過去には、ビットコイン価格が個人投資家の関心の高まりと比較的強く連動していたが、足元では機関投資家マネーの流入拡大により、検索量と相場の結び付きは弱まっているという。

主要な流動性は、ビットコイン現物ETFや年金基金、ヘッジファンドを通じて供給されており、一般の検索行動を経由せず、専門の取引端末や相対取引（OTC）市場で動いているとされる。

このため、Google Trendsの位置付けも変わりつつある。検索量は相場変動を直接左右する材料ではなくなりつつあるものの、個人投資家の心理や市場の投機過熱を測る中核指標としての役割はなお維持しているとの見方だ。

ビットコインへの関心低下と、一般的な暗号資産購入検索の増加が同時に進んでいることから、今後は資金が再びビットコインへ戻るのか、それともアルトコインへ分散していくのかが次の注目点となりそうだ。