Googleは、研究論文や技術文書に含まれる論理的な矛盾や数理的な誤りを検出するAIツール「Deep Review（ディープレビュー）」を公開した。複数のAIエージェントが連携して複雑な文書を検証する仕組みで、学術論文に加え、法務や金融分野の文書にも活用できるという。

Gigazineによると、Googleは10月14日、Deep Reviewを世界のユーザー向けに公開した。生成AIの普及で文書作成は効率化した一方、内容の正確性の確認はなお人手に頼る部分が大きく、この課題への対応を狙う。

Deep Reviewは、長文全体を一度に解析するのではなく、序論、研究手法、実験結果、数学的証明などの単位に分けて検証する。複雑な証明にはより多くの計算資源を割り当て、各領域を担当するAIエージェントが並列に誤りを探す。最終的には別のエージェントが結果を統合し、外部資料との照合を通じて重複や誤検出を抑える仕組みだ。

性能面では、Googleによると、既存のPaper Assistant Tool（PAT）を用いた数学・コンピュータサイエンス分野の論文26本の評価で、確認済みの誤り29件のうち89.7%を検出した。Gemini 3.1 Proを単独で使った場合の検出率55.2%を約34.5ポイント上回ったとしている。

Googleは、STOC 2026、ICML 2026、NeurIPS 2026、ICLR 2027など主要国際会議と連携し、1万6000本超の研究論文を対象に試験運用も実施した。ICML 2026での試験運用に関するアンケートでは、回答者の35.4%が「重大な理論上の問題を指摘された」と答え、31%はAIの指摘を踏まえて新たな実験を行ったという。

一般公開版では、最新AIモデル「Gemini 4 Argon」への対応も追加した。論文のほか、ソフトウェア設計文書、法的契約書、財務諸表、プレゼンテーション資料における内容の不整合も確認できるとしている。

無料利用の上限は週2回。GeminiのAPIキーを利用すれば、利用量を増やせる。入力形式は当面、PDFと一般的なテキストに対応する。

一方で、AIが正当な証明を誤りと判定するケースもあり、最終判断には専門家の確認が必要としている。GoogleはDeep Reviewについて、人間の査読者や審査担当者を置き換えるものではなく、文書検証を支援する技術として位置付けている。