企業のAI支出拡大が足元のインフラ投資ブームを支え切れないとの懸念が広がり、米株市場でAIインフラ関連銘柄が急落した。14日にはDellが11％安となったほか、Hewlett Packard Enterprise（HPE）、Oracle、Supermicroも下落した。一方、Appleは終値ベースで時価総額5兆ドル台に乗せ、NVIDIAに続く史上2社目の「5兆ドル企業」となった。

CNBCによると、Barclaysは顧客向けリポートで、Dell、HPE、NetAppの投資判断を「買い」から「保有」に引き下げた。直近の株価急騰に加え、企業のAI導入時期に対する見通しを引き下げたことが背景にある。

データセンター向けサーバーやバックエンド機器を手がける企業の株価は今年、AIチップやシステム需要の拡大期待を背景に大きく上昇していた。Dellは年初来で300％超、HPEは約160％、NetAppもおおむね2倍となっていた。

ただ、足元ではAIインフラ分野への投資家心理が悪化している。OpenAIの売上高を巡る懸念に加え、金利上昇が借り入れ依存のインフラ拡張の重荷になりかねないとの見方が重なり、過剰投資への警戒感が強まっている。

借入負担の大きいOracleは14日に9％下落し、年初来では33％安となった。ネオクラウド企業のCoreWeaveも15％急落し、2026年の上昇分をすべて失った。

Barclaysは、Dell、HPE、NetAppについて、企業支出に明確なAI需要の転換点は見られないと指摘した。むしろ、これら企業の売上高の伸びは世界的なメモリー不足の影響が大きく、メモリー価格上昇分を顧客に転嫁したことが寄与したと分析している。

さらに、企業がAIに振り向ける予算は通常、IT予算全体の5％にとどまるという。AI関連支出全体に占めるハードウェアの比率も約4分の1にすぎないとBarclaysはみている。

メモリー価格が正常化して再び下落に転じれば、インフラ関連企業の売上高を圧迫する可能性があるとの見方も出ている。中国のメモリー半導体メーカーChangXin Memory Technologies（CXMT）が今週、新たなチップ構造の進展を公表したことも、関連銘柄の急落につながった。

Micronは今週11％安となり、米国市場で取引されるSK hynixも13％下落した。Western Digitalも8％超下げた。

こうしたなか、AI投資に相対的に慎重で、成長期待の後退を指摘する声もあったAppleは、14日の終値ベースで時価総額5兆ドルに到達した。NVIDIAに続く2社目の5兆ドル企業となる。

Dow Jones Market Dataによると、14日のAppleの時価総額は5兆50億ドルで引けた。取引時間中に5兆ドルを上回ったのはこれまで6回あったが、終値で維持したのは今回が初めてだとThe Wall Street Journal（WSJ）が報じた。

Apple株はS&P 500に対して高い評価を受けている。売上高成長率は指数平均を下回るものの、収益の安定性と事業の予見可能性が評価されているためだと、WSJはアナリストの見方を伝えた。

Appleは最近、トップがティム・クックからジョン・ターナス（John Ternus）に交代した。ティム・クック前CEOの下で、同社は設備投資に比較的慎重だった。

競合する巨大テック企業がデータセンターに巨額資金を投じる一方、Appleはデバイスと高収益のサービス事業に注力してきた。WSJは、これが投資家リターンを押し上げるとともに、事業リスクの大幅な抑制につながったと報じている。

コスト圧力も株価上昇を妨げなかった。データセンター需要の急増でメモリーやストレージ向け半導体の供給が逼迫し、iPhone、Mac、iPad向け部材のコストが上昇したためだ。

Appleは旧型iPhoneを含むデバイス価格を引き上げたが、WSJによると、最初の値上げ以降も株価は25％上昇した。

WSJは、Bank of America（BofA）のアナリスト、ワムシ・モハン（Wamsi Mohan）氏の見方として、「消費者は値上げを受け入れるだろう。利益率が低下しても、利益総額は横ばいか増加する可能性がある。折りたたみ型のiPhone Duoが人気を集め、新しいSiri AIが買い替え需要を刺激する」との予測も紹介した。