世界的な電気自動車（EV）普及を背景に、石油輸入国では2026年3〜8月の6カ月間で約200億ドル相当の原油需要がEVに置き換わったことが分かった。中東情勢を受けてエネルギー供給への懸念が強まるなか、EVは石油輸入依存を抑える手段として存在感を高めている。

Electrekが13日（現地時間）に報じたところによると、エネルギー分野のシンクタンクEmberは、同期間に石油輸入国で走行するEVが約2億バレル分の原油需要を代替したと分析した。国際原油価格ベースでは約200億ドルに相当する。

内訳では、バッテリー電気自動車（BEV）による代替効果が165億ドルと大半を占め、残りはプラグインハイブリッド車（PHEV）によるものだった。

国・地域別では、中国の代替効果が140億ドルで最大だった。欧州連合（EU）は31億ドルで、ドイツとフランスが大きな比重を占めた。

一方、米国ではEV普及の勢いが相対的に鈍い。2026年1〜8月の小型車新車販売に占めるBEV比率は6％にとどまった。

Emberが調べた56カ国のうち、49カ国で新車販売に占めるBEV比率が米国を上回った。インド、ブラジル、イタリア、マレーシア、ニュージーランドなど15カ国は、2026年に入り初めて米国を上回ったという。

Emberは、米国では2025年9月に連邦のEV購入税額控除が終了したことが市場成長の鈍化につながったと分析した。一方、インドやブラジルなどでは、原油価格の上昇に加え、現地生産の拡大がEV普及を後押ししているとした。

世界のEV市場は拡大基調を維持している。2026年1〜8月のBEV販売台数は前年同期比11％増え、新車販売に占める比率も16％から18％に上昇した。

同期間のPHEV販売は12％減、内燃機関車の販売は6％減だった。中国と米国を除く市場では、BEV販売が45％増と大きく伸びた。

Emberは、EV普及が炭素排出の削減にとどまらず、原油価格の急騰や供給障害に備える各国のエネルギー安全保障戦略として定着しつつあると評価している。