ビットコインは13日、一時8万953.41ドルまで下落した後に持ち直し、8万3591.79ドルまで反発した。前日比では2.24％高。投資家心理の過熱感は和らいだものの、10月に入ってからのETF資金流出が重荷となっており、14日に発表される米消費者物価指数（CPI）が短期相場の方向を左右する可能性が高い。

Decryptによると、直近の下落で9月の上昇分は半分近く打ち消された。ただ、足元では直前の安値を上回る水準で下げ止まっており、相場は反発局面を維持しているとの見方が出ている。

この日の安値は、直近の反発起点となった8万365.12ドルを約588ドル上回った。上昇トレンドのなかで前回安値を切り下げずに推移する動きは、買い圧力がなお残っているサインと受け止められる。

ビットコインはその後、フィボナッチ分析で買いが入りやすいとされる「ゴールデンゾーン」に相当する8万1847.57～8万2305.50ドルのレンジも回復した。

投資家心理も過熱圏から中立圏へ戻った。暗号資産の恐怖・強欲指数は8月26日に82まで上昇し、「極度の強欲」を示していたが、足元では56となっている。

同指数は、モメンタムやボラティリティ、オプションのポジション、ソーシャルデータなどを基に算出される。過度な楽観は後退した一方、投資家心理が大きく悪化しているわけでもないことを示している。

予測市場Myriadでは、ビットコインが10月中に8万ドルへ到達する確率は54％とされた。12日時点の56％からはやや低下した一方、8万7500ドルまで上昇する確率は45％で横ばいだった。

短期的な下落警戒感は残るものの、この日の反発を受けて市場心理はやや改善した。

一方、需給面の重さは続いている。10月に入ってからビットコインETFでは3億8630万ドルの純流出が確認された。

ETFからの資金流出は、ファンドによる現物ビットコインの売却につながる可能性があり、相場の下押し要因になりやすい。市場の関心は14日発表の米CPIにも集まっている。

市場予想では、物価上昇率は前年比3.4％から3.6％へ加速する見通し。実績が予想を上回れば追加利上げ観測が強まり、ビットコインの重荷となる可能性がある。米連邦準備制度理事会（FRB）の次回会合は10月27～28日に予定されている。

テクニカル指標では、上昇トレンドの継続を示すシグナルが残る一方、勢いの鈍化も意識される。トレンドの強さを示す平均方向性指数（ADX）は29.9と、一般にトレンド確認の目安とされる25を上回った。

ただ、10月7日に付けた42.8は下回っており、上昇モメンタムが強まっている状況ではない。50日指数移動平均線も200日線を上回っており、長期的な上昇トレンドは維持されている。

相対力指数（RSI）は53.4と、強弱の分岐点となる50をわずかに上回った。一方、スクイーズ・モメンタム指標は7営業日連続でボラティリティの収縮局面を示し、数値はマイナス0.52と弱い下落シグナルを示した。

価格面では、日足終値が8万4245.88ドルを上回れば、8万6644.19ドル、続いて8万7422.70ドルを試す展開が想定される。逆に8万1603.02ドルを下回れば、8万ドル近辺のサポートを試す可能性があり、その水準を割り込んで引ければ7万7500ドルまで下落余地が広がる。

米CPIの発表までは、ボラティリティが抑えられたまま明確な方向感が出にくい可能性がある。短期的には、原油相場やイラン情勢を巡る報道、米国債利回り、ビットコインETFの日次資金フローが主要な変動要因として注目される。