KOSPIが13日の取引時間中に6000を割り込み、韓国株の先行きを巡って市場の見方が割れている。短期急落を受けて押し目買いの好機とみる声がある一方、需給の立て直しには時間がかかるとして、本格反発には慎重な見方も出ている。

13日午後1時25分時点のKOSPIは前日比6.30％安の5977.26。KOSDAQも2.97％安の823.99まで下げた。KOSPIは約2カ月ぶりに200日移動平均線を下回り、中長期トレンドの悪化を懸念する声が強まった。

証券業界では、今回の急落の背景として、米ハイテク株に対するセンチメント悪化、中国半導体企業の技術開発を巡る報道、中東の地政学リスクを挙げる見方が多い。

中国のChangXin Memory Technologies（CXMT）が次世代DRAM技術を公開したことは、韓国メモリー半導体メーカーの競争力に対する警戒感を強めた。加えて、BroadcomとIntelの資金負担に関する発言をきっかけに、AI投資が持続するのかを疑問視する声も広がった。

中東では、フーシ派によるサウジアラビアの空港テロやロシアの軍事活動を背景に、原油高への警戒感が重荷となった。米長期金利が高止まりしていることも、成長株中心の投資家心理には逆風となっている。

もっとも、市場では対外要因そのものより、韓国株市場の需給の弱さが下げを一段と大きくしたとの見方が優勢だ。

キム・ソクファン氏（Mirae Asset Securities・研究員）は、Samsung Electronicsが四半期ベースで過去最高業績を記録したにもかかわらず、株価には下押し圧力が強まっている点に注目する。企業業績の改善に対し、外国人売りを吸収するだけの新たな買いが不足しているためだという。

特に、Samsung ElectronicsとSK hynixによる自社株買いに一巡感が出ていることも負担材料に挙げた。これまで外国人の売りを吸収してきた買い手が弱まれば、同程度の売りでも株価はより大きく反応しやすくなるとの見方だ。

実際、外国人投資家は前日にKOSPIで2兆ウォン超を売り越し、この日も売りを続けた。

チョン・ダウン氏（LS Securities・研究員）も、個人投資家と機関投資家の買い余力が限られるなか、外国人の売り越しが下げを増幅していると分析する。外国人投資家は、AIインフラ投資の持続性と収益化の不確実性を織り込み、半導体セクターに対する投資判断を見直しているという。

ソ・サンヨン氏（Mirae Asset Securities・常務）は、韓国と日本の株式市場が急落した一方、米国株の下落率は相対的に小さかった点を指摘した。米AIデータセンター企業による大規模投資計画が一部アジア企業の重荷となるなか、中国半導体技術の進展に加え、米国の対中規制強化の可能性も重なり、投資家心理が冷え込んだとの見方を示した。

一方、短期間で株価が急落したことで、押し目買いの可能性を探るべきだとの声もある。

キム・デジュン氏（Korea Investment & Securities・研究員）は、KOSPI6000を前提に、12カ月先行PERを4.6倍、PBRを1.17倍と試算した。12カ月先行PERは過去10年平均の10.1倍を大きく下回っており、バリュエーション面では割安だと評価する。

ただし、投資家心理と需給の回復が遅れているため、株価水準の低さだけを根拠に早期反発を見込むのは難しいとも指摘した。14日の米消費者物価指数（CPI）とASML決算、15日の米生産者物価指数（PPI）とTSMC決算が、今後の相場の方向性を左右する材料になるとみている。

キム・ミンギュ氏（KB Securities・研究員）は、今回の急落を「W字型回復を想定した場合の2番底探り」と位置付けた。半導体セクターの投資家心理は悪化したものの、業績見通しが急速に崩れた局面ではないと分析。KOSPIが5000台半ばから6000台前半であれば、分割買いで対応できるとの見方を示した。

チョン氏も、KOSPIが5000台に入れば、分割買いの観点から有効なアプローチになり得ると評価する。米金利が安定する可能性があることに加え、株価水準が直近安値に近づいている点を根拠に挙げた。

もっとも、短期的に反発しても、それをただちにトレンド転換と判断するのは難しいとの慎重論もある。

ハン・ジヨン氏（Kiwoom Securities・研究員）は、中国半導体との競争激化、外国人による大規模なポジション調整、KOSPIの200日移動平均線割れに伴うテクニカル要因の売り圧力が複合的に作用したと分析した。

市場はすでに売られ過ぎの領域に入っているものの、投資家心理は弱く、売買代金も減少しているため、売りを受け止めるだけの需給が不足していると指摘する。

足元のKOSPI6000近辺は、追加下落リスクを警戒しつつ、短期的に底入れするかどうかを見極める局面だとした。

今後の反発を左右する主な変数としては、外国人の需給、米金利、半導体の業績見通しが挙げられる。外国人の売りが一服し、米物価指標の内容が金利負担を和らげる方向に働けば、投資家心理が持ち直す可能性がある。

27日と29日に予定されているSK hynixとSamsung Electronicsの決算発表も、重要な分岐点になりそうだ。市場は、両社の利益見通しが維持されるかどうかに注目している。