Cardanoブロックチェーンが、5日間で178万896件の取引を処理し、過去5年で最多のネットワーク活動を記録した。一方で、ネイティブトークンのADAは下落し、ネットワーク利用の拡大が相場に直結しない構図も浮き彫りになった。

ブロックチェーンメディアのU.Todayが12日（現地時間）に報じた。集計対象は10月6〜11日のエポック660で、2021年11月のエポック304で記録した156万6974件を上回った。

今回の取引増加は、投機主導というより、実際のネットワーク利用の拡大によるものとみられる。背景には、Voltaire期における分散型ガバナンス手続きの進展があった。

特に、委任代表者（DRep）による主要なオンチェーン投票の終了時期がエポック660の最終盤と重なり、ウォレットの利用が大きく増えた。利用者は、minPoolCostの引き下げを含むネットワークの経済パラメーター変更案に投票するため、ウォレットを動かしたとみられる。議案は定足数に届かず可決されなかったが、投票プロセス自体はCardanoのガバナンス機能を検証する大規模な実証の場となった。

処理能力の面でも、Cardanoは高負荷下で安定した動きを示した。ブロック当たりの平均取引件数は83.83件、5日間の総移転額は467億1000万ADA、取引手数料収入は33万7720ADAだった。1回当たりの平均送金コストは0.19ADAで、ドル換算では約0.05ドルにとどまった。コミュニティが公表した統計でも、これらの傾向が確認された。

ただ、市場の反応は逆だった。記録的なトラフィックを処理したにもかかわらず、ADAは3.58％下落し、0.2429ドルとなった。0.26ドル台の定着にも失敗した。テクニカル面ではRSIで弱気のダイバージェンスが確認され、上昇モメンタムの不足から反落したとの見方が示されている。その後、ADAは移動平均線を再び下回った。

今回の動きは、ネットワークの実績とトークン価格が乖離して推移していることを示している。Cardanoは高水準の稼働を続けており、後続のエポック661でも容量利用率は38％を維持している。ガバナンス参加が実際のオンチェーン活動を押し上げることは確認された一方で、その成果が直ちにADA相場に反映されるわけではない点も、今回の記録が示したポイントといえそうだ。