金強気派として知られるピーター・シフ氏が、Strategyのビットコイン積み増し戦略に改めて疑義を呈した。10月12日、同氏は同社の年初来のBTC Yieldがマイナス3.7%だと指摘し、マイケル・セイラー氏が重視してきた主要KPIが、足元では戦略の弱点を示していると批判した。ブロックチェーンメディアのU.Todayが報じた。

シフ氏は、セイラー氏による直近の追加購入の発表を受け、Xに「あなた方が示してきた基準に従えば、2026年はこれまでのところ失敗だ」と投稿した。過去にStrategy側が重視してきたBTC Yieldが、むしろ積み増し戦略の限界を映し出しているとの見方を示した格好だ。

BTC Yieldは、希薄化後の株式数をベースに、1株当たりのビットコイン保有量の増減を測る指標とされる。マイナスであれば、同社がビットコインの買い増しを続けていても、希薄化後ベースでは1株当たりの保有BTCが減っていることを意味する。

シフ氏はこの点を踏まえ、セイラー氏が重視してきた指標が現在は逆に不利な材料になっていると主張した。一方で、BTC YieldはStrategy株の値動きや、保有ビットコイン自体の投資収益率を直接示す指標ではないとも指摘している。

もっとも、Strategyは批判を受ける中でもビットコインの購入を続けている。セイラー氏は、同社が250BTCを追加取得したほか、約1億9200万ドル相当の優先株を買い戻したと明らかにした。

今回のビットコイン購入額は約2150万ドルで、平均取得価格は1BTC当たり8万6194ドルだったという。

10月11日時点のStrategyのビットコイン保有量は84万8250BTC。累計取得額は約640億ドルで、平均取得価格は1BTC当たり7万5444ドルとしている。

同社はこのほか、約55億ドル規模の現金と米ドル建て準備資産も保有している。

シフ氏は9月22日にも、ビットコインの上昇基調に疑問を投げかけていた。当時は、Strategyによる追加購入の発表が相場を一部押し上げた可能性に言及したほか、セイラー氏が停滞するCLARITY Actに楽観姿勢を示していたことも上昇要因に挙げていた。

さらにシフ氏は、株式のトークン化が広がれば、ビットコインの投資妙味が薄れる可能性があるとも主張した。収益を生み、配当を支払う企業のブロックチェーン基盤の証券が、ビットコインの代替投資先になり得るという見方だ。

こうした指摘を受け、市場ではStrategyの積み増しが実際に1株当たり保有BTCの増加につながるのか、ひいては株主価値の向上に結び付くのかが焦点になっている。